レアアース関連株2026年最新ランキング｜南鳥島の回収結果と本命銘柄を徹底解説

2026年のレアアース関連株は、南鳥島沖での深海採鉱試験、中国の輸出管理強化、国内の精製・リサイクル設備への投資を軸に、銘柄選びの基準が変わりつつある。特に7月24日、内閣府と海洋研究開発機構（JAMSTEC）が公表した回収試験の分析結果は、国産レアアースの実用化に向けた重要な節目となった。

ただし、国策テーマとして注目されることと、企業の利益が実際に増えることは別問題だ。東洋エンジニアリングや三洋貿易のように採鉱設備への具体的な関与を公表している企業と、三井海洋開発のように技術的な親和性から関連株として物色される企業では、投資判断に必要な情報が異なる。2026年10月24日時点の公表資料を基に、本命候補、調達・精製・磁石・都市鉱山の関連銘柄、投資リスクを整理する。

📌 【この記事の重要ポイントまとめ】

• 要点1：2026年7月の南鳥島沖の回収試験では、海水を除いたレアアース泥約50トンを回収し、含有レアアース総量の約54％が中重レアアースと確認された。
• 要点2：南鳥島開発への具体的な関与では東洋エンジニアリング、三洋貿易、岡本硝子などに注目。調達では双日や住友商事、精製・リサイクルでは信越化学工業や三菱マテリアルも比較対象になる。
• 要点3：2027年2月の本格的な採鉱試験と2028年3月までの産業化評価が次の節目。採算性、精製能力、株価への織り込み、中国の輸出管理動向を確認する必要がある。

【2026年最新】南鳥島のレアアース回収結果と今後の見通し

2026年7月24日、JAMSTECと内閣府の戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）は、南鳥島周辺の排他的経済水域（EEZ）で実施したレアアース泥の採鉱システム接続試験について、回収結果と成分分析を公表した。

試験では、地球深部探査船「ちきゅう」を用い、水深約6,000メートルの海底からレアアース泥を船上へ連続して引き揚げた。公表資料によると、揚泥量は採鉱時に加えた海水を除いた重量で約50トン。回収した泥に含まれるレアアース総量の約54％が、イットリウム、ガドリニウム、ジスプロシウムなどの中重レアアースだった。

この試験の意義は、希少元素が存在することを改めて確認した点だけではない。深海底から泥を採取し、船上へ連続的に輸送する採鉱システムが実際に作動した点も重要だ。JAMSTECは、パイプ長5,569メートルの海底下から連続揚泥する技術の実証に成功したと発表している。

一方、約50トンという数字はレアアース元素そのものの重量ではなく、海水を除いた泥の重量だ。泥に含まれるレアアースの総量や、商業生産に必要な品位・回収率、製品として販売できる量は別の指標であり、今回の発表だけで採算性が確定したわけではない。

環境面では、採鉱時に発生する懸濁物などを調べるモニタリングも実施された。JAMSTECは、船上での生物検定に基づく分析から、今回の採鉱に伴う鉱物由来の環境汚染リスクは低いと判断したと説明している。ただし、産業規模での長期運転における環境影響は、今後の検証課題として残る。

次の節目は2027年2月に予定される約1か月間の本格的な採鉱試験だ。回収した泥を南鳥島へ運び、脱水処理後に本土へ輸送して、分離・精製・製錬の工程まで検証する計画となっている。2028年3月までに、経済性を含む国産レアアースの産業化に向けた総合評価を行う予定だ。

さらに2026年9月には、内閣府が2027年度から民間企業と新たなプロジェクトを立ち上げ、新たな船の導入も検討する方針だと報じられた。今後は採鉱技術の成功だけでなく、処理能力をどこまで拡大できるか、設備投資を回収できるかが企業の業績を左右する。

【本命株ランキング】南鳥島開発・調達・精製で注目の関連銘柄

レアアース関連株を比較するときは、南鳥島の開発事業に直接関与している企業と、関連技術や資源調達の実績を持つ企業を区別したい。以下は、2026年10月時点で公表されている事業内容と開示の具体性を重視した比較だ。順位は株価上昇率や将来のリターンを予測するものではない。

1位：東洋エンジニアリング（6330）

南鳥島の採鉱関連で、まず確認したい企業の一つが東洋エンジニアリングだ。同社はJAMSTECの委託を受け、深海6,000メートルからレアアース泥を回収するシステムの技術開発に携わっている。公表資料では、粘性の高い泥をスラリー化して船上へ揚げるシステムのうち、解泥・採泥に関する機器の基本設計、詳細設計、製作を担当してきたと説明している。

この役割は、南鳥島開発が進むほど必要になる採鉱設備の設計・製造と結び付く。ただし、技術開発への参加が、そのまま大規模な受注や利益の増加を意味するわけではない。新たな設備の発注規模、契約条件、売上計上時期を確認することが投資判断のポイントになる。

2位：三洋貿易（3176）

三洋貿易は、グループ会社のコスモス商事がJAMSTECの「ちきゅう」に採鉱機、揚泥管、浮力体、遠隔操作無人探査機（ROV）を納入し、技術支援を行ったと2026年1月に発表した。7月の発表でも、納入した機器がプロジェクトで継続活用されていることを説明している。

このように機器の納入実績が具体的に開示されている点は、単に「海洋資源開発と関係がありそう」という連想だけの銘柄との違いだ。今後の試験で追加設備や技術支援の需要が生じるかが注目点になる。一方、レアアース関連の売上が連結業績全体に占める割合は別途確認する必要がある。

3位：岡本硝子（7746）

岡本硝子は、深海探査に用いる「江戸っ子1号」の環境モニタリングに関連する企業だ。同社は2026年1月、南鳥島沖で予定されていた採泥試験で、海洋環境への影響を評価するモニタリングシステムとして同装置が使用される予定だと公表した。

採鉱が本格化すれば、海底の環境観測や継続的なモニタリングに関する需要が発生する可能性がある。ただし、環境観測機器の納入や利用実績と、採鉱そのものから得られる収益は異なる。今後の受注や保守契約の具体化を追いたい銘柄だ。

4位：双日（2768）

双日は2026年3月、日豪レアアースを通じて豪州のライナスと新規鉱山開発に向けた検討を開始することで基本合意したと発表した。日本向け中重レアアースの取扱品目と供給量の拡大にも合意しており、海外の資源開発と国内需要をつなぐ調達網の多角化を進めている。

南鳥島の商業化を待たずに供給源の分散を進めるという意味で、調達関連の有力な比較対象になる。もっとも、鉱山開発は検討・計画から実際の生産まで時間を要するため、合意の発表だけで短期的な収益寄与を判断するのは早い。

5位：信越化学工業（4063）

信越化学工業はレアアースの生産・精製分野で注目される。経済産業省とJOGMECの重要鉱物関連資料では、国内に精製設備を新設してレアアースの生産を増強する計画に対し、2026年度に約175億円の助成額が示されている。

精製能力の拡充は、中国への依存を減らすうえで欠かせない工程だ。ただし、国内設備の増強計画が存在することと、南鳥島で回収した泥を同社が処理すると決まっていることは同義ではない。南鳥島案件への具体的な関与、設備の稼働時期、採算性は分けて判断したい。

【調達・磁石・リサイクル】南鳥島以外の本命候補も押さえる

レアアースの供給網は、海底から資源を回収するだけでは完成しない。鉱物を分離・精製し、磁石などの素材に加工し、製造工程で使い、使用済み製品から再び回収するまでの一連の仕組みが必要になる。投資対象をこの流れに沿って整理すると、南鳥島の開発計画だけに左右されにくい企業も見えてくる。

住友商事（8053）：海外資源を組み合わせる調達戦略

住友商事は1980年代に日本向けレアアースの輸入取引を開始し、カザフスタンやベトナムで採掘されたレアアースの調達に取り組んできた。2023年には、米国MP Materialsが生産するレアアースの日本向け独占販売代理店契約を公表している。

同社の強みは、特定の鉱山や国内プロジェクトだけに依存せず、海外の資源開発・精製企業と日本の需要家を結ぶ調達網を構築している点にある。中国の輸出管理が供給に影響する局面では、複数の調達先を持つ商社の役割が大きくなる。ただし、レアアース事業単独の業績寄与を評価するには、取扱量や利益率、契約の進捗を確認する必要がある。

ネオジム磁石関連株：信越化学工業・大同特殊鋼など

レアアースは、電気自動車（EV）の駆動モーター、産業用ロボット、風力発電設備などに用いられる高性能磁石の重要な原料だ。ネオジムを主成分とする磁石では、ジスプロシウムやテルビウムなどを加えることで高温環境下での磁力維持を図る場合がある。

この分野では、磁石や磁性材料の製造に関わる企業を調べる価値がある。ただし、磁石を製造していることと、レアアース原料を自社で調達・精製していることは別だ。原材料価格が上昇した際に販売価格へ転嫁できるか、調達先を分散できているか、レアアース使用量を減らす技術を持つかが、収益の差につながる。

都市鉱山・リサイクル関連株：三菱マテリアルなど

都市鉱山とは、廃棄された電子機器や工業製品などに含まれる金属資源を回収する考え方だ。レアアースを含む磁石や電子部品を回収できれば、海外鉱山からの調達を補完する供給源になり得る。

三菱マテリアルは2026年3月、重要鉱物のリサイクルを手がける米ReElement Technologiesへの出資と、日米協業に関する覚書の締結を発表した。米国での原料調達や委託精製、製品の引き取りに加え、日本で共同事業の可能性を検討する内容だ。資源循環のサプライチェーンを海外にも広げる取り組みとして注目される。

ほかにも、エンビプロ・ホールディングス（5698）、アサカ理研（5724）、リネットジャパングループ（3556）などは、リサイクルや希少金属回収に関連する銘柄として比較対象になる。ただし、金属回収事業があることと、レアアースの回収が実際に収益の柱になっていることは異なる。対象元素、回収技術、量産能力、事業化の段階を企業ごとに確認したい。

三井海洋開発（6269）：深海技術の親和性と直接参加を混同しない

三井海洋開発は、浮体式海洋石油・ガス生産貯蔵積出設備（FPSO）などの設計・建造・操業で実績を持つ企業だ。深海で設備を安定運用する技術は、海洋資源開発との親和性があるため、レアアース関連株として物色されることがある。

ただし、南鳥島の採鉱システムへの直接参加や受注が公表されているかどうかは、別の問題だ。海洋技術を持つという理由だけで、採鉱案件からの売上が確定していると判断してはいけない。実際の受注発表や契約内容が出るまでは、直接参加企業ではなく、技術的な関連性を持つ銘柄として扱うのが妥当だ。

株探のレアアース株式テーマ一覧を活用する方法

株探の「レアアース（希土類）」株式テーマ一覧では、石油資源開発、双日、三洋貿易、信越化学工業、三菱マテリアル、三井海洋開発、東洋エンジニアリング、アサカ理研など、資源開発から精製・リサイクルまで幅広い銘柄が取り上げられている。

テーマ一覧は候補を洗い出すには便利だが、掲載されている銘柄がすべて南鳥島プロジェクトに参加しているわけではない。銘柄の選別では、会社の適時開示、決算説明資料、受注情報、設備投資計画を照合し、テーマとの結び付きがどれだけ具体的かを見極める必要がある。

【中国の輸出規制】日本株への影響と国策銘柄の見方

レアアース関連株の投資テーマを支えるもう一つの要因が、中国の輸出管理だ。中国は2025年4月に重レアアース7種への輸出管理を強化し、同年10月には中重レアアース関連品目や関連技術などを対象とする追加措置を発表した。その後、米中協議を受けて2025年10月発表分の一部措置は1年間停止される扱いとなった一方、2026年には日本向けの軍民両用（デュアルユース）品目をめぐる輸出管理強化が続いた。

内閣府の「世界経済の潮流 2026年Ⅰ」や経済産業省の関連資料では、2026年1月、2月、6月に日本向けの輸出管理に関する措置が発表された経緯が整理されている。2月と6月には、それぞれ企業・団体が管理リストや懸念リストに追加されたとされる。これらは対象品目や取引条件によって影響が異なるため、「日本向けのレアアースが全面的に輸出停止になった」と単純化するのは正確ではない。

輸出管理の強化が日本企業に及ぼす影響は、大きく三つに分けられる。第一に、原料や磁石の調達が滞れば、EV・電子部品・産業機械などのメーカーで生産計画に影響が出る可能性がある。第二に、代替調達先を持つ商社や、国内で精製・加工する能力を持つ企業への関心が高まりやすい。第三に、リサイクルや省レアアース技術への投資が、経済安全保障の観点から政策支援を受ける可能性がある。

ただし、輸出管理のニュースが出れば関連株が必ず上昇するわけではない。供給不足によって原料価格が上がれば、原料を使うメーカーのコストが増える一方、在庫を保有する企業や代替供給を担う企業には異なる影響が生じる。株価の反応は、企業の調達構造や価格転嫁力、すでに市場が織り込んでいる期待によって変わる。

国策銘柄を評価する際は、補助金や研究開発支援の有無だけでなく、民間投資が続くか、設備が実際に稼働するか、供給先との長期契約が成立するかを見るべきだ。経済安全保障上の必要性が高くても、採算が取れない事業が恒常的に利益を生み出すとは限らない。

【投資リスクと本命の見分け方】株価だけで判断しない5つの基準

レアアース関連株は、政策発表や輸出規制、実証試験のニュースをきっかけに短期間で物色されることがある。しかし、テーマへの注目度と企業価値の上昇は同じではない。投資前には、少なくとも次の5点を確認したい。

1．直接参加か、連想株か

プロジェクトの公式資料や会社発表に、設計・製作、機器納入、技術支援、受注契約などの具体的な記載があるかを確認する。南鳥島関連では、東洋エンジニアリングや三洋貿易のように具体的な役割を公表した企業と、深海技術との親和性から注目される企業を分けて考えることが出発点になる。

2．レアアース事業が業績に与える影響

企業が関連技術を持っていても、売上や利益への寄与が小さければ、株価上昇を継続的に支える材料にならない場合がある。決算説明資料で関連事業の売上高、利益率、受注残、設備投資額を確認し、会社全体の業績にどの程度影響するのかを考えたい。

3．採鉱・精製の採算性と技術的な壁

南鳥島の深海資源は、採鉱技術だけでなく、揚泥、輸送、脱水、分離、精製、製品化までのコストを考える必要がある。2026年7月の試験は連続揚泥の実証という重要な成果だが、商業生産の採算性を評価するには、2027年の試験で得られる運転データや回収率、処理コストなどの検証が欠かせない。

4．株価に期待が織り込まれていないか

株価が急上昇した銘柄では、将来の大型受注や事業化の期待が先回りして反映されていることがある。PERやPBRだけでなく、過去の株価推移、出来高、時価総額、業績予想の変化を併せて確認したい。特に小型株は流動性が低く、材料が途切れた際に値動きが大きくなる可能性がある。

5．中国依存の低減が利益につながるか

供給網の分散は企業にとって重要な課題だが、代替原料の調達コストが高ければ利益を圧迫する可能性がある。リサイクルも、回収した材料を安定した品質とコストで製品化できなければ、商業的な競争力を確保できない。政策支援の有無だけでなく、継続的に利益を生む事業モデルが成立するかを見極めたい。

【プロの結論】

本命株を一つに絞るより、資源開発、調達、精製、磁石、リサイクルという供給網の各段階から、具体的な事業実績を持つ企業を比較する方が合理的だ。南鳥島の直接参加企業を重視するなら東洋エンジニアリングや三洋貿易、海外調達網なら双日や住友商事、国内の精製能力なら信越化学工業、資源循環なら三菱マテリアルなどが比較対象になる。

一方、三井海洋開発のような技術的な連想株は、実際の受注や事業参加が明らかになるまで期待先行のリスクを意識したい。2027年の採鉱試験、2028年3月までの産業化評価、企業ごとの設備投資や受注発表を追いながら、テーマの強さではなく、利益につながる具体的な根拠で判断することが重要だ。

【レアアース関連株】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：2026年のレアアース関連株で本命とされる銘柄はどれですか？
A1：南鳥島の採鉱システムへの具体的な関与を重視するなら、東洋エンジニアリング（6330）や三洋貿易（3176）が比較対象になる。調達では双日（2768）や住友商事（8053）、精製では信越化学工業（4063）、リサイクルでは三菱マテリアル（5711）なども注目される。ただし、これは事業との関連性に基づく整理であり、将来の株価上昇を保証するランキングではない。

Q2：2026年7月の南鳥島レアアース回収試験では何が確認されましたか？
A2：JAMSTECと内閣府の7月24日の発表によると、海水を除いた重量で約50トンのレアアース泥を回収し、含有レアアース総量の約54％がイットリウム、ガドリニウム、ジスプロシウムなどの中重レアアースだったことが確認された。2027年2月に本格的な採鉱試験を実施し、2028年3月までに産業化に向けた総合評価を行う予定だ。

Q3：三井海洋開発や住友商事は南鳥島の採掘に直接参加していますか？
A3：住友商事は海外のレアアース資源の調達網を構築してきた企業であり、三井海洋開発は深海・海洋資源開発に関連する技術を持つ企業だ。ただし、資源調達の実績や技術的な親和性と、南鳥島の採鉱システムへの直接参加・受注は別の問題である。具体的な案件への関与は、各社の公式発表や受注情報で確認する必要がある。

まとめ：2027年の採鉱試験と企業の収益化を見極める

2026年のレアアース関連株は、南鳥島沖の回収試験の成功、中国の輸出管理、国内の精製・リサイクル設備の拡充という複数の要因が重なり、資源の安定供給を支える企業への関心が高まっている。

ただし、約50トンの泥を回収できたことと、商業規模で安定して利益を生み出せることの間には、採鉱コスト、精製能力、輸送、環境対策などの課題が残る。2027年2月の本格的な採鉱試験と、2028年3月までに予定される産業化評価が、次の大きな判断材料となる。

銘柄選びでは、東洋エンジニアリングや三洋貿易のような具体的な参加実績、双日や住友商事のような調達網、信越化学工業の精製能力、三菱マテリアルのリサイクル事業をそれぞれ比較したい。三井海洋開発などの連想株については、技術的な関連性と直接の収益機会を区別することが欠かせない。

レアアース関連株の本命を見極める基準は、話題性や政策期待だけではない。具体的な受注、設備の稼働、安定した調達契約、利益への寄与が確認できるかどうかだ。最新の企業開示と決算を確認し、テーマへの期待が株価にどこまで織り込まれているかを踏まえて判断したい。

※本記事は公開資料に基づく情報提供を目的としたものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。株式投資には元本割れのリスクがあります。投資判断は最新の開示資料と自身のリスク許容度を踏まえて行ってください。 （出典: レアアース 関連 株（Yahoo!ニュース））